結婚式の資金を「新郎新婦が全額自己負担する」というケースは、実は極めて稀です。多くの場合、ご両親からの援助や参加者からのご祝儀によって大半を賄う形になります。 とはいえ、数百万単位の資金が必要になるイベントのため、気になるところですよね。挙式のタイプや内容で変わってくる費用の規模や、その費用をどうやって貯めたか、など、先輩カップルの経験を元に解説します。

挙式のタイプで大きく変わる、自己資金の必要額

国内・国外挙式でどう変わる？

国内での挙式の場合、招待された場合にはそこまでの旅費と泊まりが必要な場合にはその宿泊費、それに加えてお祝儀という形で参加者が負担してくれるケースが多いと思われます。国内で開かれたあらゆる種類と規模の結婚式の平均的な費用が308万円、ご祝儀の平均額は195万円、親や親族からの援助金が137万円と言われており、国内での挙式自体にはあまり自己負担する分を何百万と貯めておかないと、ということではなさそうです。
国外での挙式の場合、さすがに日程を合わせて参加できるという人が限られてくるため、日本近傍のアジアの南国圏ですと案外費用が安く抑えられるケースも多々あるのですが、渡航費の飛行機代がかなり大きくなるので、そこに加えて御祝儀を…となると、参加者の負担がかなり大きくなってしまいます。
そこで、親族以外の方々からは頂くのを辞退するというケースが多いようです。新郎新婦が旅費を負担してくれるケースではお祝儀を負担、ゲストがご自身で旅費を負担する場合にはお祝儀は頂かない、といったマナーが一般的です。
海外挙式の平均費用は199万円と言われており、この場合には新婚旅行も兼ねるケースが多いため国内での挙式と単純な比較は難しくなりますが、お祝儀を辞退するということを考慮すると、自分たちの持ち出しとして50万～100万円といったくらいの貯金は必要になりそうです。

和式・洋式による違い

結婚式の種類別の割合は、洋式（教会式）の挙式が約65％、和式（神前式）が約19％、それ以外が約15％と言われています。
披露宴・パーティの価格は和式洋式という種類自体での違いはほとんど出ませんが、式本体の値段は神前式の方が若干高くなります。教会式の平均価格が約32万円に対して、神前式の場合には約38万円となっています。神前式の場合に掛かる、神社への謝礼としてお支払いする初穂料（玉串料）が、歴史のある格式の高い神社ほど高くなる傾向があります。また、白無垢や色打掛は1着1着の価格が高く、基本レンタルになりますが、それでもドレスと比較して割高になることが多いです。

ラグジュアリー婚、ナシ婚の場合は？

ホテルの会場を借りて大人数で、という行動経済成長期に1つの典型的な憧れの像になったラグジュアリー婚と、新郎新婦のそれぞれ両親と親戚だけを集めた家族婚、親族婚、極端な場合には、市役所に入籍の届出だけを行って済ます、という「ナシ婚」というモノまで、現代のカップルの結婚式のあり方は多種多様です。
上述の通り、国内で開催するものであれば結婚式は自己負担する金額はそれほどありません。一方、ナシ婚に至った理由についてのアンケートでは、「経済的事情（約30％）」、「授かり婚だった（約24％）」、「セレモニー的な行為が好きでない（約12％）」といったもので上位の3大理由となっています。ちなみに、市役所に届け出る入籍の手続きには費用は掛かりません。
結婚というイベントには結婚式以外にも色々と資金が必要です。新居への引っ越し費用や結婚指輪（場合によっては婚約指輪も）、新婚旅行の費用等、です。ラグジュアリー婚の場合には、式に付随するこういったものもフルコースで、となることが予想されるため結婚式の費用とは別に100万円程度の資金が必要となるでしょう。ナシ婚の場合には、本当に「ナシ」あるいは「いずれ」と割り切れば、同居の為の引っ越し費用程度が最終的な必要資金ということになるのかもしれません。

目標設定や貯金のコツ

二人の望む結婚式のイメージを固める

まずは、二人が挙げたい結婚式のイメージを固めましょう。そして、指輪は買うのか、新婚旅行は行くのか、行くとしてどこへ出向くのか、といった結婚に付随するものの費用も決めていきます。大まかな費用感が分かったら、今の二人の貯金と比較してどの程度のギャップがあるかを見ます。足りなければ、貯金を始めます。

二人での貯金。どう分担する？

驚くことですが、家計の貯蓄額を見ると、10年前の片働き（夫だけが働く夫婦）よりも、現代の共働き夫婦の方が貯蓄が格段に少ないという統計があります。ダブルインカムであるという安心感で、自分の稼ぎを趣味やショッピングにかなり自由に使ってしまっている夫婦が多く、支出にあまり注意を払っていないのです。結婚を控えたカップルは、ここには気をつけましょう。ダブルインカムの夫婦で家計をシッカリやりくりしていく1つの工夫が、「家計用の共同口座」というものです。これを、結婚資金の貯金のために先取りして活用します。

だいたいどれくらいの期間で貯める？

準備期間の目安は、およそ1年と言われています。将来使うであろう、家計用の共同口座を作り、ここにお互いが毎月決まった金額を振り込んで行くような形をとるのが良いでしょう。1年で貯めるつもりなら、必要額を12で割った金額のうち、いくらを男性が、いくらを女性が、と割合を決めて入金していきます。凡そ100万円程度が自己資金としてあれば、国内・ラグジュアリー婚、指輪も買って新婚旅行にも行って、というフルコースの体験ができそうです。その場合には、男性と女性でそれぞれ1ヶ月に4万円ずとを貯金に回していく、といったイメージになるかと思われます。

結婚式の優先度。合理的な若年層

今やカップルの2組に1組がナシ婚という統計もあり、結婚式に対して否定的な若い人達が増えているのかもしれません。「婚約指輪に給料の3ヶ月分をつぎ込むなんて、とんでもない」といった感覚は今の2-30代の人達を中心にごく普通になってきているようです。
「今までは皆、当たり前にこうやってきたのだから自分もやる」のではなく、「本当に結婚式が必要なのか」ということを真剣に考えることはとても主体的で良いことだと思います。

まとめ

100万円ほどの自己資金があれば、海外での挙式を含めて立派な結婚式が可能です。無理の無い範囲で、二人で1年を掛けて貯金することができる、といったところで実現できる結婚式を是非目指して頂ければと思いますが、決して過去の形式的なことに束縛されたものではない、二人で本当に納得できる結婚式を実現して下さいね。